営業教育について

    ◎営業士とは
    「営業士」は、「マーケティング・セールスのスペシャリスト」です。
    日本営業士会は、「営業士初級」、「営業士上級」、「営業士マスター」資格を認定しています。

    ◎日本営業士会を運営する一般社団法人日本販路コーディネータ協会は、平成13年よりITを活用した研修事業に着手し、営業のプロ(セールスレップ)取り組みの草分け的存在である経済産業省認可のセールスレップ・販路コーディネータ協同組合と連携し、わが国で初めて本格的にこの営業のプロの育成研修事業に着手した団体です。

    営業士検定とは日本営業士会の資格検定制度です。
    初級、上級、マスターと3段階に分かれています。
    日本営業士会の教材に基づいた試験は6月、11月の年2回開催されており、合格すると営業士に認定されます。

    初級は基本的な営業業務、上級は営業管理業務と営業指導を含みます、
    マスターはマネジメント、マーケティングに関する高度な専門知識となっています。

    各階級により上記内容から出題がされ、資格取得のための学習が営業力、マーケティング力の向上にも役に立ちます。

    日本営業士会では、当会が開発した文部科学省「専修学校教育重点支援プラン」のプログラムを採用しています。これまで専門学校、公的支援機関などとの連携により、「営業カ向上プログラム」を開発した実績に支えられたカリキュラムです。日本営業士会はこのカリキュラムを、長年の間、ブラッシュアップしながら、提供しています。


    各級のレベル

    マスター 経営に関する高度の専門的な知識を身につけ、経営、営業事業評価等の実践知識を習得している 。営業戦略立案・実行、コーディネート手法における知識を習得している。幹部クラスが対象。
    上級 企画型営業の応用知識を習得している。営業、営業企画、マーケティング、マネジメントにおける応用知識を習得している。中堅幹部クラスが対象。
    初級 営業従事者に関する全般的な基礎知識を理解している。 営業従事者として、必要なスキルと基本的な方向性について理解している。営業担当者などが対象。
     
    「営業士検定」は、わが国唯一の当協会の検定制度です。長年の資格認定機関としての実績と信頼から培った当協会の認定する検定試験は、当協会の検定試験により、認定を行うものです。
     なお、別途、通信講座のコースがあります。講座受講で、より理解を深められたい方、学習時間が限られている方などのために設定されています。

    「営業士」とは
    「営業士」は、「マーケティング武装、情報武装したマーケティング・セールスのスペシャリスト」です。
     「モノが売れなくなり」、ますます、実力を求められる企業等の営業職は、アドバイザー力やマーケティング力、情報力、営業企画力などが必須のスキルと知識になっています。従来の営業員のイメージは、新規開拓営業であれば、精神論の強い体育会系の訪問量重視のスタイルや、ルート営業であれば、ルーチン化した営業戦略・戦術の提案も少ない御用聞きスタイルなどがありました。しかし、社会の環境が大きくが変化し、これまで営業士のカリキュラムが重点としている「科学的営業」がさらに求められる時代になりました。積極的にスキルと知識を身につけずに活動を行う営業員も少なからず、いまだ存在していますが、「科学的営業」を理解し行動することで営業員自身の売上げか大きく異なる時代です。

     なお、「営業士」と「販売士」とは異なります。営業士は、「製造業、メーカー企業、サービス企業」を中心に、商業系、工業系、IT系、環境系、医療系、建築系、金融系、情報系、その他サービス業などのあらゆる商品・サービスが対象となっています。一方、販売士は一般に「小売業」の販売に必要な人材育成で「商品も品揃えなど小売店舗」を中心としたものなります。 

     『営業士』の職種では、「商業系」、「工業系」、「IT系」、「環境系」、「医療系」、「建築系」、「金融系」、「情報系」、その他サービス業など、 証券、 保険、 不動産、旅行、 広告、 印刷、スポーツクラブ等の営業員など、多岐に渡りますが、その基本である市場に適応した「マネジメント・マーケティング」と「科学的営業」のスキルと知識は必須です。

     一般に、営業職は製造事業者、及びサービス事業者の正社員が多い職業ですが、パートや契約社員等の活用も進んでいます。 賃金は、正社員は日給月給または月給制、パートは時間給制が一般的です。契約社員等では年俸制を取り入れる企業もあります。能力給として、販売実績に応じた歩合給制をとる場合もあり、その際は固定給と歩合給の割合に留意する必要があります。また、個人の販売実績に合わせてボーナスで大幅査定する企業もあります。

     営業職を志すためには、現在は必要な学歴や資格は特にありません。ただし、上記のように、基本の営業のスキルと知識や、営業する商品に関連する経験を採用の要件としたり、優遇する企業もあります。 中途採用の求人には欠員補充の募集もありますが、新商品の営業や営業エリアの拡大、販路拡大のための募集も行われており、経験不問の求人も多くみられます。 商品や営業に関する知識・スキルについては、入職後に一定期間の研修を受け、先輩営業社員に同行してノウハウを学んだり、得意先との関係を形成した後で、営業員として一人立ちするのが一般的です。研修期間は試用期間(見習い期間)とも呼ばれ、給与体系が異なる場合があります。 必要な資質としては、まず、顧客に好印象を与えられるようなコミュニケーション力や、商品・サービスのプレゼンテーション力が最低限必要です。さらに、類似の商品を扱う同業他社よりも一歩先をゆく営業活動ができるためにも、顧客のニーズを敏感に把握するマーケティング力や、適切な商品の提案ができるような柔軟な提案力(提案営業)、世間の流行やニーズを常に情報収集し、提案に活かせる市場感覚や経営感覚も重要となります。

    営業士の資格は
     「営業士」のテキストは、プロの営業としてセールスレップや、営業人材を長年育ててきた当協会が、蓄積してきたノウハウが全て詰まったものになっています。
    ※上記のように、販売(店舗)職と営業職のカリキュラムは異なります。本カリキュラムは、製造業やサービス業の営業人材育成のための教育研修、及び試験問題は特別に編成されたカリキュラムの教材、試験で構成されています。

    ●営業人材育成カリキュラムには、基礎、応用、実践までの「営業士初級-上級-用教材」があります。本カリキュラムは、営業人材育成のための教育研修、及び試験問題は特別に編成されたカリキュラムの教材、試験で構成されています。市場からの視点で商品、販売、販売促進、技術を理解し、営業に必要なマーケティング知識や営業技術、商品開発やプレゼンテーション、マスター級ではコンサルティングまでの知識とスキルを重要視しています。

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